従業員数126名設立年数9年評価額29億円累計調達額7億円 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂２丁目２５−１２道玄坂通6F
株式会社TORIHADAの【中途/社員紹介】オープンポジションの求人
求人概要
JOB DESCRIPTION
※弊社社員から直接紹介いただいた方はこちらよりご応募くださいよりエントリーください※
TORIHADAの現状をお話しさせて頂きつつ、ご経歴やご志向、これから挑戦したい領域など踏まえ、
社内でマッチするポジションがないか一緒に探すお時間にできたらと考えております。
▍休日/休暇
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
完全週休2日制
夏季休暇
年末年始休暇（7月~9月の期間内に3日間取得可能）
慶弔休暇
産前産後休暇
育児休暇
ファミリーホリデー（自身の誕生日＋一親等2名分の誕生日に休暇取得可能）
F休（生理休暇）
有給休暇
▍待遇
￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
■昇給／賞与
・昇給：年2回査定
・賞与：年2回決算賞与あり
■諸手当
・交通費支給
・家賃補助制度
・社用デバイス貸与
■福利厚生
・各種社会保険完備
・定期健康診断
・予防注射支援
・ご結婚／ご出産祝い金
・各種見舞金
・芸術鑑賞支援
・TORIHADA Academy（自己研鑽補助）
・月次表彰制度（インセンティブあり）
・ウェルカムランチ
・チームディナー
求める人物像
IDEAL CANDIDATE
必須スキル
ESSENTIAL CRITERIA
歓迎スキル
DESIRABLE CRITERIA
このポジションとのスキルギャップなどをAIで診断してみませんか？
✨ あなたと求人のマッチ度診断
職務経歴書など、あなたの経験やスキルが分かるドキュメントをアップロードすると、求人とのマッチ度とその理由が表示されます💡
※AIにより自動生成するもので、選考結果を保証するものではありません。 ※現在、本機能はPCブラウザでのみご利用いただけます。
待遇・労働環境
COMPENSATION AND BENEFITS
給与
ご経験に応じた報酬体系をご提示させていただきます。
勤務地
150-0043
東京都渋谷区道玄坂2-25-12 道玄坂通 6F
雇用形態
正社員
試用期間
＜試用期間＞3カ月
※試用期間中は契約社員となり、待遇や福利厚生に変更はありません。
福利厚生
■福利厚生
・各種社会保険完備
・自己研鑽支援(書籍支援/資格支援)
・近隣家賃補助(オフィスより3キロ圏内3万円/月)
・定期健康診断
・米の日(毎週木曜日に数量限定で炊き立てご飯を食べれます)
・月次表彰制度（インセンティブあり）
■諸手当
・交通費支給
・社用デバイス貸与
■休日休暇
・各種社会保険完備
・自己研鑽支援(書籍支援/資格支援)
・近隣家賃補助(オフィスより3キロ圏内3万円/月)
・定期健康診断
・米の日(毎週木曜日に数量限定で炊き立てご飯を食べれます)
・月次表彰制度（インセンティブあり）
企業概要
COMPANY OVERVIEW
株式会社TORIHADA
💡企業情報ページで従業員数推移や資金調達履歴などを確認できます。
求人の最終更新日時： 2025/04/09 12:13
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社YOUTRUST
キャリアSNSとHR Tech領域で事業展開する企業。求職者にフェアな市場を作り、働く人々の幸せを追求する。独自のSNSプラットフォームを通じて信頼ネットワークを構築し、それを活用したSaaS製品「YOUTRUST」を提供。20万人超のユーザー基盤と1,000社以上の導入実績を持つ。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
ディグル株式会社
幅広い業界にサービスを提供する企業。テクノロジーを活用し、企業の成長可能性を掘り起こすことで産業革新を目指す。予実管理クラウド"DIGGLE"を開発・提供し、リアルタイムデータ分析による経営判断の迅速化と正確性向上をサポートする。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社HERP
「採用を変え、日本を強く。」をミッションに掲げ、採用企業・人材紹介会社・求職者といった採用領域のさまざまなステークホルダーに向けて複数のサービスを開発・提供するHRTech企業。採用管理システム「HERP Hire」やリファレンスチェックツール「HERP Trust」、人材紹介システム「ジョブミル」などの提供を通じて、企業と人材の最適なマッチングの実現を目指している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
インタラクティブ株式会社
地域振興とIT/人材分野に特化した企業。沖縄を拠点に全国展開し、デジタルマーケティングや地域特化型求人サービス「ジョブアンテナ」で地域企業を支援。新規事業投資やリモートワーク導入も積極的に行い、地域の可能性を引き出し日本全体の活性化を目指す。