従業員数41名設立年数47年評価額未公開累計調達額未公開愛知県名古屋市西区十方町6番地
株式会社 磯村製作所の生産物流オペレーターの求人
賞与年2回！土日休み・車通勤OK！航空宇宙部品を手がける安定企業
求人概要
JOB DESCRIPTION
工場内の“モノの流れ”を支える物流担当として、工程間の部品供給・回収や出荷準備をお任せします。
必要なときに必要なモノが必要な場所へ届く。ものづくりのリズムを保つ大切な役割です。
【主な仕事内容】
・入荷品の受入・検品、現品票の発行・貼付
・ピッキングと工程へのタイムリーな供給
・仕掛品、治工具の回収・次工程への横持ち、工程間の搬送
・伝票処理、在庫棚卸の支援
・台車・ハンドリフト・（資格保有者は）フォークリフトでの運搬
現場と連携が必要で会社では「縁の下の力持ち」。物流の流れ構築する上で重要なポジションになります
【加工後の部品の活用事例】
・航空機各種の機体・エンジン部品
・ロケットのエンジン・機体部品
・半導体の洗浄装置の部品 など
【具体的な業務の流れ】
- 入荷・受入検品、所定棚への格納
- 指示票に基づくピッキング、工程への供給
- 完了品の回収・次工程へ搬送
【仕事のここがおもしろい！】
・計画した通りに物事が進んだ時に達成感
求める人物像
IDEAL CANDIDATE
航空宇宙産業の仕事に興味がある、モノづくりが好き
必須スキル
ESSENTIAL CRITERIA
《必須条件》
◎高校卒以上
特になし
歓迎スキル
DESIRABLE CRITERIA
特になし
このポジションとのスキルギャップなどをAIで診断してみませんか？
✨ あなたと求人のマッチ度診断
職務経歴書など、あなたの経験やスキルが分かるドキュメントをアップロードすると、求人とのマッチ度とその理由が表示されます💡
※AIにより自動生成するもので、選考結果を保証するものではありません。 ※現在、本機能はPCブラウザでのみご利用いただけます。
待遇・労働環境
COMPENSATION AND BENEFITS
給与
月給：220,000～370,000円
年収：3,100,000～5,240,000円
※残業手当、扶養手当、住宅手当、家族手当、休日出勤手当、通勤手当、世帯主手当、職務手当、皆勤手当あり
勤務地
◼︎本社
452-0837
愛知県名古屋市西区十方町６番地
雇用形態
正社員
勤務体系
◼︎勤務時間（固定時間制）
08:00〜17:00 （休憩時間60分）
◼︎休日
ＧＷ休暇、夏季休暇、お盆休暇、年末年始休暇、有給休暇、慶弔休暇
年間休日数：120日
試用期間
３ヶ月（同条件）
福利厚生
残業手当、扶養手当、住宅手当、家族手当、休日出勤手当、通勤手当、世帯主手当、職務手当、皆勤手当
企業概要
COMPANY OVERVIEW
株式会社 磯村製作所
💡企業情報ページで従業員数推移や資金調達履歴などを確認できます。
求人の最終更新日時： 2025/12/05 11:21
HERP Career では、一部の求人は Web 上の公開情報をもとに掲載しています。求人情報の削除・修正依頼については問い合わせフォームよりご連絡ください。
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社PubteX
出版業界に特化したDXソリューション企業。AIやIoTを活用し、返本率低減や在庫管理効率化を実現。RFIDタグ導入で書店オペレーションを改善し、業界全体のサプライチェーン最適化を推進。出版文化の維持と多様性確保に貢献する。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
信和グループ
建設・不動産を中心に多角的事業を展開する企業。介護、ホテル、サービス業にも進出し、「スプランディッド」「ドルチェヴィータ」などのマンションブランドを展開。創業精神と企業理念に基づき、人々の豊かな暮らしと社会の発展に貢献。グループ会社を通じて専門性の高いサービスを提供し、グローバルな事業展開も行う。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社エイマックス
東京23区の厳選中古マンションを扱う不動産投資・管理企業。正しい不動産投資の普及を通じ、顧客の資産形成と経済的自由の実現を支援する。仲介手数料無料や少額投資プラン、空室保証などで初期費用を抑え、購入後のサポートも充実。セミナーや個別相談会で顧客教育と信頼構築に注力している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
ノウンズ株式会社
消費者ビッグデータの創出と分析サービスを提供する企業。「Knowns App」でデータを収集し、「Knowns Biz」で企業向け分析サービスを展開。データ活用のバリアフリー化を目指し、マーケティングや消費者行動調査の概念を変革。セミナー開催や他社連携を通じてサービスの拡充と認知拡大を図る。