従業員数31名設立年数12年評価額未公開累計調達額未公開東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア39階
DXHR株式会社の企業情報
事業内容
BUSINESS DETAILS
事業概要
AIトランスフォーメーション推進を主軸とするベンチャービルダー企業。新規事業開発から人材育成・供給まで一貫支援し、企業の生産性向上と人材不足解決に貢献。サイバーセキュリティ分野にも特化し、日本全国の企業のAI活用を促進する。
事業領域
- ・AI・デジタルトランスフォーメーション領域を中心に、業種を問わず幅広い企業のAIトランスフォーメーションを支援
- ・サイバーセキュリティ分野に特化した「CYBER HR」や、AIとセキュリティの教室「SEC-AI」を運営し、専門人材の育成・供給を行っている
- ・大企業から中小企業まで、業種別・職種別のAI活用を進めるリスキリング研修を提供し、日本全国10万社3000万人のAIトランスフォーメーションを目指している
なぜやっているのか
- ・「デジタルと経営のプロフェッショナルによる創造・変革で、人間の仕事と豊かさの最幸地点を追求する」というビジョンを掲げている
- ・日本が直面する「生産性」「人材不足」の課題解決のため、AIトランスフォーメーションを推進し、企業の無限の成長に伴走することを目指している
- ・「人的資本供給」と「成長支援」を両輪として、新たな事業や社会を共創することを使命としている
何をしているのか
- ・DXHR株式会社は「ベンチャービルダー事業」と「ヒューマンキャピタル事業」の2つを主軸としており、企業のAIトランスフォーメーション(AX)を推進している
- ・「ベンチャービルダー事業」では新規事業開発、エクイティストーリー構築、グロース支援などを行い、0から1を生み出し、1から10、10から100へと事業成長を支援
- ・「ヒューマンキャピタル事業」ではデジタル人材教育、人材紹介・派遣、AIデジタル生産性コンサルタントの派遣など、デジタルプロフェッショナル人材の育成・供給を行っている
組織
ORGANIZATION
従業員数推移
※厚生年金の被保険者のデータを使用しています。従業員のほかに代表者、役員、一部のパートタイマー・アルバイトも含まれる場合があります。
DXHR株式会社のメンバー
表示できるメンバーがいません
カルチャー
CULTURE
メンバーの声
掲載可能な情報がありません。
匿名でこの企業の「メンバーの声」掲載をリクエストできます。クリックするとリクエスト画面(チャネルトーク)が起動します。
資金調達
FUNDING
掲載可能な情報がありません。
主な出資元
掲載可能な情報がありません。
求人
JOBS
- 要相談正社員/業務委託・副業・フリーランス/契約社員東京都渋谷区
- 年収600~1,000万円正社員/契約社員東京都渋谷区
企業概要
COMPANY OVERVIEW
求人を除く企業情報は、Web公開されている情報をもとに株式会社HERPが独自に作成しています。情報の修正依頼は依頼フォームよりご連絡ください。
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社バルクオム
メンズビューティー・スキンケア業界の企業。男性向けスキンケア製品の開発・販売を主軸とし、自社ブランドを通じて男性のライフスタイルをサポート。ECサイトでの直接販売やグローバル展開を進め、スポーツ選手やホテルとのコラボレーションも積極的に行う。全ての男性が自分らしく充実した人生を送るための本質的なビューティーを提供する。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社justInCaseTechnologies
保険テック分野で革新を目指す企業。SaaS型保険システムの提供と新商品開発を通じ、保険ビジネスのデジタル化と効率化を支援する。顧客の多様な不安に寄り添い、革新的な発想と最新技術を活用して、適正価格で安心を提供する保険サービスを展開している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
ネクステージグループホールディングス株式会社
通販・エンターテインメント・金融の3領域で事業を展開する多角経営企業。ナイトブラなどのオリジナル商品開発や、Webソリューション提案、決済代行サービスを手掛ける。グループ会社制を採用し、専門性を高めながら新規事業にも積極的に挑戦。学歴や経験に関係なく人材を登用し、挑戦者にチャンスを提供する社会の実現を目指す。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社Growth DX
BtoB企業、特にIT/SaaS業界の成長企業を支援する企業。コンサルティングから実行支援、DX推進まで一貫したサービスを提供。豊富な支援実績と企業データを活用し、自社開発のセールステックを用いてクライアントの成長を促進。日本経済の発展に貢献することを目指す。